【セカンドキャリアの資格】50代におすすめセカンドキャリアの資格

セカンドキャリアの資格

人生100年時代、終身雇用や年功序列といった仕組みが崩れ、自律的なキャリア形成を、学び直しをといった声も多く聞かれるようになりました。

これからは60歳の定年後も働くのは当たり前、2人にひとりは70歳まで働く時代です。

こんな時代だからこそ、定年後のセカンドキャリアの選び方が大切になってきます。

セカンドキャリアについて50代から真剣に考え始めましょう。

資格を取るという方法もあります。

セカンドキャリアに活かすために50代から資格をとるための学び直しをする人も多くなってきました。

  • セカンドキャリアの資格選びのチェックポイントは
  • セカンドキャリアにおすすめの資格は
  • セカンドキャリアを支援する仕組みには、どんなものがあるのか

この記事では、50代からのセカンドキャリアのための資格について解説します。

目次

セカンドキャリアの資格選びチェックポイント

人生が長くなり働く時間も長くなった今、セカンドキャリアの選択は、ますます重要になってきています。

セカンドキャリアに活かすための資格選びは、慎重にする必要があります。

資格を取るためには、ある程度まとまった時間がかかるので、定年までの時間も限られてくる50代ともなればなおさらです。

セカンドキャリアのための資格は選びのポイントを6つあげます。

セカンドキャリアの資格選びーチェックポイント
セカンドキャリアの資格選びーチェックポイント
  • 興味をもてるか 
  • キャリアプランとあうか
  • 難易度
  • 必要な時間
  • 必要な費用
  • キャリア支援制度を使うか

セカンドキャリアの資格に興味をもてるか

セカンドキャリアのための資格選びでもっとも大切なのは、あなたが興味をもてるかということです。

お金のために辛いけど我慢して働くといった仕事を選んでいけません。

セカンドキャリアのための資格は、あなたが興味をもてるもの、学びたいなあと思うものにしましょう。

その資格をとったあなたがセカンドキャリアとして働いている姿をイメージしてみるのも良いです。

イメージできますか?あなたは楽しそうですか?

また興味や関心のあるものは、頭の中にインプットされやすいそうです。

学ぶときも、我慢して学ぶのではなく、ワクワク楽しみながら学びましょう。

セカンドキャリアの資格がキャリアプランとあうか

セカンドキャリアのための資格選びのふたつ目のポイントは、あなたの定年後のキャリアプランとあうかということです。

キャリアというと、人によっては仕事をしてきた職務経歴や課長や部長といった職業上の特定の地位を想像したりする方もいるかもしれません。

「キャリア」のもつ意味はもっと幅広く、深いのです。

仕事はもちろんですが、それ以外のさまざまな人生のステージや役割を含んだものであり「人生そのもの」ということができます。

人生後半戦を輝かせるカギになるのは働き方です。

働き方は、単にお金を稼ぐための方法ではなくて、生きていくうえで大切な5つをバランスよく支えるカギになります。

ミドル・シニアの新しい働き方

そして人生にはステージがあります。

定年前後からのセカンドキャリアでは、あなたはどんな働き方をしたいでしょうか。

あなたが大切にしたい価値観は何でしょうか。

どこで、誰と、どのくらいの時間、どんな気持ちで働きたいでしょうか?

夫婦のこと、子供のこと、親のこと、地域とのかかわりなどもイメージしながら、セカンドキャリアを選びましょう。

キャリアは、いろいろな役割の組合せでもあるのです。

セカンドキャリアの資格の難易度

セカンドキャリアの資格選びでは、とりたい資格の難易度も確認しましょう。

難易度を無視して、資格をとることだけを目的にしてしまうと失敗する場合があります。

また難易度が高すぎると、途中で挫折することになりかません。

資格は、セカンドキャリアを選ぶためのひとつの方法であるということを忘れないようにしましょう。

とりたい資格の難易度や合格率も確かめましょう。

あなたにとって相応しい難易度なのかを総合的に判断して、セカンドキャリアのための資格を選びましょう。

セカンドキャリアの資格に必要な時間

セカンドキャリアの資格を取るためには、学ぶ時間を割く必要があります。

働きながら学ぶのであれば、勤務外の時間や土日などのお休みの時間を勉強にあてることになります。

限られた時間の中で、どのくらいの時間を確保できそうか確認したうえで計画を立てて勉強することも大切です。

また必要となる時間は、資格の難易度によっても違います。

とりたい資格に、どの程度の時間が必要かを確認しておきましょう。

セカンドキャリアの資格に必要な費用

セカンドキャリアの資格をとるのには費用もかかります。

資格取得のために、どのくらいの費用がかかるのかも確認しておきましょう。

資格を取るために学ぶ講座やセミナーの受講料は、選ぶ講座によってもことなります。

また費用は講座や教材の費用だけではなく、受験料や交通費などもかかってきます。

とりたい資格によって費用も大きく異なってきますので、確認しましょう。

キャリア支援の制度を使うか

終身雇用が崩れた変化の大きい社会に対応するかたちで、国も自律的な働き方の支援を始めています。

セカンドキャリアのための資格をとるために、国のキャリア支援の制度をつかうのであれば、条件に合った資格と手続きが必要になります。

キャリアを掲載するための国のキャリア支援をふたつ紹介します。

キャリア支援制度①:キャリア形成・学び直しの制度

ひとつめは、学び直しキャリア形成の支援として、平均24万円の助成金がもらえるというものです。

最近ニュースが発表されたばかりですので、具体的な内容なこれからですが、制度の概要は以下のようなものです。

学び直しの制度の概要
  • 希望者を対象にして、キャリア相談から転職までを一体的に支援する
  • 助成金は1人あたり平均24万円
  • キャリアコンサルタントの資格をもった専門家に相談ができる
  • 民間が運営する講座を最大1年間受講できる
  • 対象の講座は、プログラミング、ビジネススキル、医療、介護、Webデザイン、動画編集など
  • この支援制度は2023年度中に開始され、今後3年間で、約33万人の転職を後押しする

キャリア形成・学び直し支援センターで、セカンドキャリアについてキャリアコンサルタントに相談することができます。

キャリアコンサルタントに相談して、あなたの「なりたい自分」を見つけてから、セカンドキャリアのためにどんな資格が必要かを確認するのも良い方法です。

学び直し支援のイメージ

学び直しの制度について詳しくは、以下の記事を参照してください。

キャリア支援制度②:専門実践教育給付金

国のキャリア支援のふたつめは、教育訓練給付制度の利用です。

教育訓練給付制度とは、厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了した際に、受講費用の一部が支給される制度です。

ミドル・シニアの新しい働き方を国がサポート

給付を受ける方の条件や目的に応じて、専門実践教育訓練、特定一般教育訓練、一般教育訓練の3種類の区分に分かれます。

なかでも中長期的なキャリア形成を目的にした専門実践教育訓練給付制度がおすすめです。

KOHEI

わたしもこの制度を利用しました!

専門実践教育訓練給付制度について詳しくは、以下の記事を参照してください。

セカンドキャリアに汎用性の高い資格

ここからは、セカンドキャリアに汎用性の高い資格をいくつか紹介します。

語学系

汎用性の高い資格としてはTOEICや英検などの英語の資格があります。

私も今まで多くの転職をしてきましたが、英語が役に立ったことは多かったです。

また通訳などや英語の講座の運営などをしたい場合に、役に立ちます。

TOEICについて詳しくは、IIBCが運営するTOEIC 公式サイトを参照してください。

オンライン英会話で学ぶという方法もあります。

ビジネス英語を学ぶならビズメイツがおすすめです。ご参考まで。

プログラミング系

プログラミング関連の資格も汎用性が高いでしょう。

プログラミングを知っていることで、Web制作などに活かすことできます。

プログラミングやWeb制作のスキルを身につけるには、現役エンジニアからじかに学ぶTechAcademyといったスクールもあります。

WebライティングやWebマーケティングといったスキルを身につけるのも汎用性が高いです。

MOS(Microsoft Office Specialist)

MOS(Microsoft Office Specialist)は、マイクロソフトが提供するオフィス製品に関するスキルを証明する資格です。

MOS資格は、Microsoft Officeの主要な製品であるWord、Excel、PowerPointなどに関する知識やスキルを評価します。

MOS資格をとることで、WordやExcel、PowerPointなどのOffice製品のアプリケーションを実践的に使用し、高度なタスクや機能を理解していることを示すことができます。

職場や企業においてMicrosoft Officeを頻繁に使用するポジションでの就職やキャリアの発展に役立つでしょう。

またMOS資格には、さまざまなレベルがあります。

例えば、MOS ExpertやMOS Masterといった上位のレベルの資格も存在します。

これらのレベルは、より高度な機能やタスクに関する知識とスキルを評価します。

MOS資格は、実技試験に合格することで取得することができます。

試験は、Microsoft Office製品の実際のタスクを解決する能力をテストし、特定のスキルや機能の理解を求めます。

詳しくはMOS公式サイトを参照してください。

ファイナンシャル・プランナー

ファイナンシャル・プランナーは、個人や家族の財務状況や目標に基づいて総合的な財務計画をつくり、アドバイスを提供する専門家です。

財務計画の作成や投資アドバイス、保険選択のサポートなど、個人や家族の財務に関する包括的なアドバイスを提供する役割を担います。

各国や地域には、独自のファイナンシャル・プランニングの資格が存在し、その要件や認定機関も異なります。

日本におけるファイナンシャル・プランナーの資格は、ファイナンシャル・プランニング技能検定になります。

ファイナンシャル・プランニング技能検定は、厚生労働大臣の指定を受けて日本FP協会が実施する国家検定。

FP技能検定には、1級、2級、3級の等級があり、それぞれに学科試験と実技試験が設けられています。

詳しくは日本FP協会のホームページを参照してください。

セカンドキャリアで独立を目指す人におすすめの資格

次にセカンドキャリアのための資格で独立を目指す人におすすめの資格を紹介します。

資格で独立するという場合には、士業が中心になってきます。

専門性が必要になってくるため、資格の難易度が高くなり時間も費用もかかりますが、目指すキャリアプランによっては資格取得が人生を大きく変えることになるかもしれません。

中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業の経営に関する専門的な知識とスキルを持つことを証明する資格です。

経営相談や経営改善の支援、事業計画の策定などを通じて、中小企業の経営者や経営幹部に対して経営改善のためのコンサルティングを提供します。

経営課題の分析や診断を行い、問題の解決策や改善策を提案し、実際の実施支援も行います。

中小企業のニーズや課題に合わせた経営戦略の策定や組織改革、財務管理、マーケティング戦略などに関する知識が必要になります。

中小企業診断士は、中小企業支援のプロフェッショナルであり、中小企業の発展と成長を支援する専門家として日本の中小企業の発展と持続的な成長を支援する重要な役割を果たしています。

中小企業診断士に関して詳しくは、以下を参照してください。

社会保険労務士

社会保険労務士は、労働法や社会保険制度に関する専門的な知識を持つことを証明する資格です。

社会保険労務士は、労働法や社会保険制度に関する幅広い知識を持ちます。

労働契約や労働基準法、労働組合法、雇用保険、労働者災害補償保険などについて深い理解を持ち、企業や労働者に対して適切なアドバイスを提供します。

企業や労働者に対して労働関係や社会保険に関するアドバイスやコンサルティングを提供し、労働問題の解決や労働環境の改善を支援します。

社会保険労務士に関して詳しくは、以下を参照してください。

税理士

税理士は、税務に関する専門的な知識とスキルを持つことを証明する資格です。

税金の専門家ですね。

KOHEI

私も毎月お世話になっています!

税理士は、所得税、法人税、消費税、相続税、贈与税、地方税など、様々な税金に関する知識を持っています。

また税法の変更や最新の税務ルールにも精通し、企業や個人にとって最適な税務戦略を提案します。

企業や個人に対して税務関連のアドバイスやコンサルティングを提供し、税務申告の準備や税務計画の策定、税務上のトラブルの解決などをサポートするのが税理士の役割です。

税理士について詳しくは、以下を参照してください。

司法書士

司法書士は、法務に関する専門的な知識とスキルを持つことを証明する資格です。

不動産登記や会社設立手続きなどの法的な書類作成や手続きを行い、法的なアドバイスや法務関連の業務をサポートします。

また専門家としての立場から、法的な問題やトラブルに関してクライアントに対してアドバイスをしたり、訴訟手続きの代理と補助をしたりします。

法的な業務の幅広い領域で活動し、民事・刑事・行政などの法的問題に対応し、クライアントの法的ニーズに応えるのが司法書士の役割です。

司法書士について詳しくは、以下を参照してください。

行政書士

行政書士は、行政手続きや法的な書類作成に関する専門的な知識とスキルを持つことを証明する資格です。

行政書士は、行政法に関する専門的な知識を持ち、企業や個人に対して行政手続きの代行やアドバイス、法的文書の作成や提出の支援などを行います。

また行政手続きの適法性やリスク評価、法的な問題解決策の提案などを行い、クライアントのニーズに合わせたアドバイスを提供します。

行政法の法規や判例に対する理解を深めるために、継続的な研修や学習を行い、最新の法律や規則の変更にも対応します。

行政書士について詳しくは、以下を参照してください。

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントとは、個人のキャリア開発や進路選択に関する専門家のことです。

相談者の職業の選択、職業生活の設計、職業能力の開発・向上に関する相談に応じ、助言及び指導を行い、相談者がより良い人生を送り、自分が望む生き方を実現できるよう支援します。

「キャリアコンサルタント」は、平成28年4月より国家資格になりました。

キャリアコンサルタントは登録制の名称独占資格とされ、守秘義務・信用失墜行為の禁止義務が課されています。

そのためキャリアコンサルタントの資格がない人は「キャリアコンサルタント」やそれと紛らわしい名称を名乗れません。

キャリアコンサルタントについて詳しくは、以下を参照してください。

50代から定年後のセカンドキャリアの準備をしよう

変化の多いマルチステージの現代社会では、さまざまな出来事がおきます。

予期しない出来事や転機がいつ訪れるかわからないのです。

予期しなかったことがおきてから慌てないように、セカンドキャリアについて50代から真剣に考え始めましょう。

セカンドキャリアに活かすために会社で働きながら資格を取ることもできます。

今は、副業が解禁になった会社も増えてきたので、とった資格をつかって働き始めながらセカンドキャリアの準備をすることもできます。

リモートワークができるのも追い風です。

一方で、50代の後半になったら、思い切って会社をやめてセカンドキャリアに集中して取り掛かるという方法もあります。

時間を使って十分に学び直し、行動することでセカンドキャリアが見えてきます。

55歳の役職定年や早期退社を利用する方もいらっしゃいます。

これからのミドル・シニアは会社に属さない新しい働き方をすることもできます。

ある程度のリスクを伴いますが、1回限りの人生なので輝く人生後半戦を自分が主役で生きるために取るべきリスクという考え方もできます。

1回きりの人生なので、自分が主役の人生をいきるための覚悟も必要です。

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